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株式会社パワーエックス

  • 【品質管理Gr】スタッフ
  • 岡山県
  • 500万円~700万円

日本のエネルギー自給率、わずか15.3%。この現状を打破すべく、私たちは蓄電技術で持続可能な未来を創造します。あなたの品質管理経験が、日本のエネルギーの未来を築く礎となるのです。

この企業の魅力・特徴 features

強み

日本のエネルギー自給率向上という大きな社会課題に、蓄電池という切り札で挑む先進企業です。岡山県玉野市に国内最大級の蓄電池工場「Power Base」を構え、国産蓄電システムの開発・製造を一貫して手掛けています。

成長
戦略

現在は本格的な量産・安定化フェーズに、製造体制の強化を急ピッチで進めています。再生可能エネルギーの普及に不可欠な蓄電技術を核に、電力供給からEVチャージステーションまで、事業領域の拡大を目指します。

求める
人材に
ついて

今回募集するのは、量産体制の核となる品質管理の現場リーダーです。これまでの経験を活かし、不具合解析から再発防止策の実行までを牽引する役割を期待します。急成長する組織で、共に未来を創る意欲を求めています。

求人情報 job info

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募集職種・ポジション 【品質管理Gr】スタッフ
職種分類 技術系(電気・電子・半導体) > 生産管理・品質管理・品質保証・工場長(電気・電子)
仕事内容 (雇入れ直後)
本格的な量産・安定化に向けて、現場の核として実務を牽引し、確実な品質管理を実行していただきます。

【具体的な業務内容】
1. 不具合解析と再発防止の実行
■FAT検査(工場出荷試験)および製造工程で発見された不具合の解析、根本原因の究明
■抽出された原因に基づく、現場レベルでの再発防止策の実行
■製造・開発部門への不具合情報の正確なフィードバックと改善に向けたコミュニケーション
■派遣社員への作業指導、安全衛生の管理

2. 製品の品質評価
■定められた評価基準に基づく、製品の品質評価・検査の実施
■評価プロセスの運用、および効率化に向けた現場目線での改善提案

3. 帳票・仕様書の作成と管理
■検査帳票類、不具合レポート、仕様書などの作成および改訂
■品質データの集計・整理と、適切な維持管理

(変更の範囲)
会社の定める業務
想定年収 500万円~700万円
募集背景 事業拡大に向けた体制強化
求める人物・スキル・経験 【必須スキル】
■以下の実務において、3年以上の経験を有すること
■品質保証または品質管理に関する業務(一通りの検査や不具合対応を自己完結できるレベル)
■品質管理に関する基本的な知識(図面の読解、測定器の使用経験など)

【歓迎スキル】
■電気・機械関連の設計に関する業務経験
■電池業界での品質保証経験
■ISOやJISなどの監査対応経験
雇用形態 正社員
勤務地 <雇入れ直後>株式会社パワーエックス 岡山県玉野市田井6-9-1<変更の範囲>会社の定める事業所
勤務時間(就業時間) フレックスタイム制(標準労働時間8時間、休憩60分)
■コアタイム:08:30~15:00
■フレキシブルタイム:07:00~08:30、15:00~20:00
※事業拡大に伴い、将来的にシフト勤務(早番・遅番)の可能性有り
■時間外労働:有り

■在宅勤務:緊急時・申請制(怪我やご家族の感染症等、出社困難な場合に利用可能なセーフティネットとして完備。原則は工場出社)
契約期間 期間の定め無し
試用期間 3ヵ月(条件変更無し)
休日・休暇 【年間休日】
125日(2025年度実績)

【休日・休暇】
■完全週休2日制(土日祝)
■夏季休暇
■年末年始休暇
■慶弔休暇
■有給休暇(初年度12日):入社日に5日付与、半年後に7日付与
待遇・福利厚生・加入保険 ■各種社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
■EV充電設備利用無料
【受動喫煙対策】
屋内禁煙
手当など ■資格手当
■残業手当

企業情報 company info

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企業名 株式会社パワーエックス
業種・業界 メーカー > メーカー(電気・電子・半導体)
都道府県 東京都
市区町村 港区
設立年 2021年
資本金 46億2,100万円
売上 -
従業員数 40名
URL https://power-x.jp/
主要取引先 -

会社概要

2021年3月に設立され、「永遠に、エネルギーに困らない地球」をビジョンに掲げるエネルギーテック企業。大型蓄電池の製造・販売をはじめ、量産型コンテナデータセンターの開発・販売、再生可能エネルギー等の電力供給、EVチャージステーションのサービス展開など、自然エネルギーの普及や蓄電・送電技術に関わる新規事業を多角的に展開している。岡山県玉野市には国内最大級の蓄電池組み立て工場「Power Base(パワーベース)」を構え、国産蓄電池製品の製造を通じて日本のエネルギー自給率向上や持続可能な社会の実現、さらに地域経済の活性化に貢献している。