New

株式会社筑波エレクトロン

  • 法人営業(幹部候補)
  • 茨城県
  • 400万円~500万円

約半世紀にわたる歴史を持つ電子基板実装メーカーで、未来の経営の中枢を担う、営業職の幹部候補を募集します。大手メーカーとの強固な信頼関係をもとに、既存顧客への深耕営業を通じて事業成長を牽引してください。

この企業の魅力・特徴 features

強み

前身会社として1978年に創業し、40年以上にわたって基盤実装の技術を磨いてきた専業メーカーです。EMS企業として幅広い電子基板を手がける他、生産に必要な治工具や簡易装置の自社開発・内製化でも豊富な実績を誇ります。名だたる大手企業をはじめ、数多くの取引先におけるEQCD(品質・コスト・納期)の継続的なレベルアップを実現し、高い支持を集めています。

成長
戦略

「品質は企業の命」をモットーに、世界的高水準の品質保証に努めています。基板実装の高機能・高密度化が進む中で、「品質倍増運動」を一層強化。最新鋭の設備や生産ラインに加え、社員一人ひとりのスキル・稼働率向上にも取り組み、組織一丸となってさらなる発展を目指しています。

求める
人材に
ついて

メーカーでの営業経験を活かし、既存顧客との関係を深化させるとともに、社内の製造部門との円滑な連携を図っていくポジションです。ゆくゆくは次世代の会社経営をリードする幹部候補を目指す、中核人材としての活躍に期待しています。

求人情報 job info

800x400
募集職種・ポジション 法人営業(幹部候補)
職種分類 営業系 > 営業(法人向け)
仕事内容 (雇入れ直後)
電子機器メーカーをはじめとした既存顧客を中心とした、BtoBの営業活動をお任せします。

【具体的な業務内容】
■取引先への訪問(月1~2回程度)
■受注済み製品の状況確認、新しい試作・量産案件のヒアリング
■見積書の作成(顧客からの図面や仕様書をもとに、製造コストを計算して提出)
■社内の製造ラインや資材担当と連携した、納期調整や発送準備の手配
■社用車での納品(案件による)

(変更の範囲)
会社の定める業務

<給与>
■月給:28.5万円~35.7万円
※経験・スキルを考慮の上、会社規定により決定します。
※時間外手当は別途支給します。(課長以上の場合は支給適用外)
想定年収 400万円~500万円
募集背景 部門強化に向けた人員確保
求める人物・スキル・経験 【必須】
■メーカーでの営業経験
■コミュニケーションスキル
雇用形態 正社員
勤務地 <雇入れ直後>【本社】茨城県笠間市長兎路1084 <変更の範囲>会社の定める事業所
勤務時間(就業時間) 1年単位の変形労働時間制(所定総労働時間/1996時間30分)
■標準稼働時間帯/08:15~17:30(休憩60分)
■時間外労働:あり(月平均20時間程度)
契約期間 期間の定めなし
試用期間 3ヶ月(条件変更なし)
休日・休暇 【年間休日123日】
■週休2日制(土日祝)※会社カレンダーによる
■年末年始、GW、夏季
待遇・福利厚生・加入保険 ■社会保険完備(健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険)
■退職金制度あり
■定年制:60歳(再雇用制度あり)
【受動喫煙対策】
屋内全面禁煙
手当など ■通勤手当

企業情報 company info

800x400
企業名 株式会社筑波エレクトロン
業種・業界 メーカー > メーカー(コンピューター・通信系)
都道府県 茨城県
市区町村 笠間市
設立年 2013年
資本金 2,500万円
従業員数 -
URL http://tsukuba-electron.co.jp/index.html
主要取引先 キヤノングループ、日立グループ、パナソニックグループ、安川電機グループ、東芝テック株式会社、IDEC株式会社、富士通グループ、沖電気工業株式会社

会社概要

産業機器・事務機・家電など、さまざまな機器に使われる電子基板実装を専門とするメーカー。民生機器から情報通信機器まで、幅広い基板の製造工程に特化したEMS企業として着実な事業展開を続け、確かな技術力で各方面より厚い信頼を獲得している。

会社の強み

長年の経験に裏打ちされた、オールマイティな実装技術に強みを持つ。先端部品をはじめ、多岐にわたる部品に対応できるマシンを駆使し、幅広いニーズにお応えする生産ラインを構築。また最新型マウンタやインライン外観検査マシンの導入など、積極的な設備投資も行い、より高水準の品質保証体制も確立している。

今後の展開

「企業としてシステムで実現する品質保証」への取り組みを徹底するとともに、今後もさらなる生産性アップを目指していく。外観検査機を活用した工場のライン設計や業務の見直しなど、より稼働率を高める施策を推進。組織一丸となって「品質倍増運動」を進めていくことで、“工程不良ゼロ”の製造体制を構築していく方針。